Message代表者メッセージ
ICC のルーツは 1970 年代に遡ります。文化放送留学委員会として活動をスタートし、大きな変貌を遂げたのは、1990 年代のこと。「ビジネスで世界と渡り合える人材を育成したい」「留学斡旋ではなく、研修プログラムの開発をしたい」「お客さまの夢や目標の実現を二人三脚でサポートしたい」。こうした思いが、独自の留学プログラム開発やサポート制度の構築につながり、同時に、現在へと続く ICC の価値観が創られていきました。
ICC は、「留学とは人生を変えるきっかけであり、大きく成長するチャンス」と考えています。人生には何度か転機が訪れるもの。異文化に身を置く経験は、まさに転機をもたらす一大イベントです。今までの自分をリセットするまたとない機会にもなるでしょう。住み慣れた母国を離れ、異なる文化、言語、環境の中に身を置いて学び、働く、それは何ものにも代えがたい体験です。多様な生き方や考え方に触れ、いままで普通だったことがそうでないと知り、新たな世界観や価値観を発見する。すると、これから自分はどんな人生を歩みたいのか、進む道までもはっきりと見えてきます。異文化体験が与えるインパクトはまさに無限大です。
ICC の留学コンサルタントは全員こうした異文化体験、すなわち異文化社会で学んだり、働いた経験を持ちます。その経験は彼らに大きな成長をもたらし、その後の人生に大きな影響を与えました。身をもって経験したことが「後に続く人を応援したい」という想いに代わり、今、彼らは ICC のコンサルタントとしてお客さまを応援する立場に立っています。そのミッションは、日々学び、お客さまから寄せられるあらゆるご相談に的確にお答えする中で、お客さまの課題や不安を共有し、一緒に考え、お客さまにとって最良のソリューションを導き出すこと。ICC だからできる、ICC でなければできない「経験」をお客さまにご提供することが、プロフェッショナルとしての彼らの役割です。
そうした ICC ならではの経験を、私たちは「ICC Experience」と呼んでいます。具体的には、プロフェッショナルなコンサルタントによる相談サービス、他に類を見ない留学プログラム、相談者に徹底的に寄り添ったサポート体制などを指し、私たちはこの「ICC Experience」を提供し続けることで、一人でも多くのお客さまの成長に寄与することを目標としています。
ICC は、異文化での学びや就労を通して大きな成長を遂げた人々は、文化、宗教、習慣等の違いを不安になど思わず、むしろ、それをエネルギーに変えて、お互いが違いを認めあい多様性を楽しむ、活力ある社会づくりを担う人材になると信じています。異文化世界を舞台にした人材育成事業を通じて、多様性を楽しむ活力ある社会づくりに貢献する。これこそ、未来に向けて ICC が目指すものです。
株式会社ICCコンサルタンツ
代表取締役 曽根 靖雄
PerformanceICCの実績
ProgramICC を代表するプログラム
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IBP プログラム
ワシントン大学など4カ国7大学と共同で運営する IBP プログラムは「異文化の中で自由に働ける人材育 成」をミッションに、これまでに 6,000名(2024年現在)の修了生を輩出。修了生たちは、ビジネス、政治、外交、文化等の多岐にわたる分野の企業、 行政、国際機関、NGO で活躍しています。
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高校留学プログラム
ハードルが高かった高校生の留学を、誰もが挑戦でき るような仕組みにしたのが、ICC 高校留学プログラム。 子どもたち一人ひとりの親代わりとなる「現地日本人 アドバイザー制度」と「進路指導システム」を構築。 これまでに、2,500 名の高校生が海外の高校を卒業、 国内外の大学へ飛びたちました。
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海外インターンシップ
企業での「貢献」を期待されるインターンシップは異 文化の中で働くスキルと自信を確実に育てます。日本人向けの海外インターンシップに加え、2011年から欧米人学生向け”Internship in Japan Program”を東京でスタート。ICCは、あらゆる目的、国籍、年齢 層へのプログラムを展開しています。
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オーストラリア大学留学
大学留学といえば、日本人の渡航先はアメリカが中心でした。ICCは世界的に評価が高く多様性に富んだ教 育環境のあるオーストラリアにいち早く注目し、Group of Eight と呼ばれる名門校群とともに同国の 大学プロモーションを実施。今では優秀な日本人が豪州の大学で学び、日豪関係に寄与する人材の輩出も期待されるほどに。ICCはGroup of Eightを含む約20大学の公式出願窓口に認定されています。
Company’s Profile会社概要
| 社名 | 株式会社ICCコンサルタンツ |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都渋谷区神宮前6-19-13 |
| 資本金 | 5000万円 |
| 設立 | 1988年4月（S63年4月） |
| 適格請求書発行 事業者登録番号 |
T4011001008093 |
| 役員 | 代表取締役社長：曽根靖雄 取締役副社長：万出恵 取締役：須山明恵 監査役：宮口徹（宮口公認会計士・税理士事務所） |
| 社員数 | 85名（海外契約スタッフ含む） |
| 国内拠点 | 東 京 ／ ICCコンサルタンツ本部 名古屋 ／ ICCコンサルタンツ 名古屋サテライトオフィス 京 都 ／ ICCコンサルタンツ 京都サテライトオフィス 大 阪 ／ ICCコンサルタンツ 大阪支店 福 岡 ／ 西日本新聞旅行国際交流委員会 ※福岡は業務提携による運営 |
| 海外拠点 | ICC Seattle, USA ICC San Francisco, USA* ICC London, U.K ICC Melbourne, Australia ICC Brisbane, Australia ICC Auckland, N.Z ICC Kuala Lumpur, Malaysia *業務提携により運営 |
| 事業内容 |
Operating Base活動拠点
国内5箇所
- ［東 京］ICCコンサルタンツ本部
- ［名古屋］ICCコンサルタンツ 名古屋サテライトオフィス
- ［京 都］ICCコンサルタンツ 京都サテライトオフィス
- ［大 阪］ICCコンサルタンツ 大阪支店
- ［福 岡］西日本新聞旅行国際交流委員会
海外７箇所
- ［ロンドン / イギリス］ICC London
- ［シアトル / アメリカ合衆国］ICC Seattle
- ［サンフランシスコ / アメリカ合衆国］ICC San Francisco
- ［クアラルンプール / マレーシア］ICC Kuala Lumpur
- ［ブリスベン / オーストラリア］ICC Brisbane
- ［メルボルン / オーストラリア］ICC Melbourne
- ［オークランド / ニュージーランド］ICC Auckland
History沿 革
| 1970年代 | ICC国際交流委員会の前身、文化放送留学委員会が設立される |
|---|---|
| 1988 | 「ICC国際交流委員会」（社名：株式会社コスモ総合研究所）として分離独立する。 |
| 1989 | ベルビュー・コミュニティカレッジと提携し、IBPプログラムを開講 |
| 1990 |
国内2番目の拠点として「京都放送カルチャー国際交流委員会」がネットワークに入る ICCシアトルオフィス設立（米） ※法人名：ICC Consultants USA Inc. 出版社との提携による留学関連書籍出版事業に参入 大学生のための留学奨学金制度、ユースインターナショナルスカラシップがスタート 社会人のための留学奨学金制度、テンプスタッフワールドスカラシップがスタート |
| 1993 |
国内3番目の拠点として「ラジオ大阪国際交流委員会」がネットワークに入る ニュージーランド教育省外郭団体、NZEILより招請を受け同国での日本人高校留学生受け入れ状況の調査 NZEILと共同で高校留学生サポートを目的とした現地受け入れ体制を構築 ニュージーランド大使館の依頼を受け、初版「ニュージーランド留学ガイド」を発行 |
| 1994 |
国内4番目の拠点として「西日本新聞旅行国際交流委員会」がネットワークに入る 国内5番目の拠点として「中京テレビ国際交流委員会」がネットワークに入る ニュージーランド高校留学プログラムがスタート。第1期生25名を派遣 ICCオークランドオフィス設立（NZ） ・オーストラリア大使館より依頼を受け、オーストラリアでの留学生受け入れ状況調査 |
| 1995 |
ビクトリア州教育省（豪）との留学生受け入れ包括提携に調印。 共同で高校留学生サポートを目的とした「日本人アドバイザー」を募集し現地受け入れ体制を構築 テンプスタッフ株式会社が資本参加し、社名を株式会社テンプ総合研究所に変更 書籍「留学してみたい！オーストラリア・ニュージーランド」（三修社刊）発行 |
| 1996 |
ウエストミンスター大学（英）と提携し、IBPプログラムを開講 ウエストミンスター大学内に、ICCロンドンオフィス設立（英） オーストラリア高校留学プログラムがスタート。第1期生28名を派遣 スイスホテルマネジメントスクールと包括提携 |
| 1997 |
ICCメルボルンオフィス設立（豪） ワシントン大学（米）と提携し、IBPプログラムを開講 国内6番目の拠点として「tvk国際交流委員会」がネットワークに入る 高校留学終了後の日本の大学への進路対策のため、大手予備校駿台国際教育センターと包括提携 書籍「留学してみたい！高校留学」（三修社刊）発行 オセアニアから高校を迎え、第1回高校留学フェアを東京、大阪、名古屋で開催。以後、毎年開催（2016年現在） |
| 1998 |
高校留学生の卒業後の進路指導を目的に、米英豪NZの大学進学システムを構築 書籍「高校留学 オーストラリア・ニュージーランド」（三修社刊）発行 書籍「留学してみたい！大学生のための１年間留学」（三修社刊）発行 メルボルン大学（豪）と提携。以後、オーストラリアとニュージーランドの主要国立大学との提携を開始 オタゴ大学（NZ）と提携 |
| 1999 |
IBPプログラム参加者が1,000名に達する オーストラリアとニュージーランドの現地アドバイザー体制が50名となる |
| 2000 |
雑誌「働く留学 インターンシップ」（イカロス出版刊）発行 書籍「留学してみたい！大学生のための就職に強い留学」（三修社）発行 バリアフリーの留学奨学金制度「ゆめ大陸冒険企画人スカラシップ」を実施 オーストラリアとニュージーランドの派遣高校数が100校を超える ウーロンゴン大学（豪）と提携 |
| 2001 |
エアライン留学プログラム（米）をスタート IBPプログラムOBOG会発足 ICC高校留学プログラム参加者が1,000名に達する オーストラリア国立大学（豪）と提携 |
| 2002 |
書籍「留学してみたい！インターンシップ留学」（三修社）発行 書籍「留学してみたい！ビジネス留学」（三修社）発行 書籍「留学してみたい！短大生のための留学」（三修社）発行 カンタベリー大学（NZ）と提携 モナッシュ大学（豪）と提携 マッコーリー大学（豪）と提携 シニア向けの海外ロングステイプログラムをスタート |
| 2003 |
書籍「人生を変えた！高校留学物語」（三修社刊）発行 グリフィス大学と提携（豪） |
| 2004 |
IBPプログラム参加者が2,000名に達する 書籍「大学生のための海外インターンシップ」（三修社）発行 書籍「留学してみたい！短大生のための留学」（三修社）発行 書籍「高校１年間留学」（三修社）発行 オーストラリア首都特別地域（ACT）教育省と提携 西オーストラリア州教育省と提携 シドニー大学（豪）と提携 |
| 2005 |
書籍「わが子の目が輝く高校留学」（三修社）発行 書籍「大学生のための海外インターンシップ」（三修社）発行 書籍「アメリカ大学留学 決定版 2006年」（三修社）発行 書籍「高校１年間留学」（三修社）発行 ディーキン大学（豪）と提携 エディスコーワン大学（豪）と提携 |
| 2006 | 雑誌「海外で学ぶ働く 留学＆インターンシップ2007」（イカロス出版）発行 |
| 2007 | ニューサウスウエルズ州教育省（豪）と提携 |
| 2008 |
大学生向け海外インターンシップ・プログラムの募集開始 海外有給インターンプログラム「アスパイア・インターンシップス」の事業を統合 中学生留学の募集を開始 クイーンズランド大学（豪）と提携 ジェームスクック大学（豪）と提携 |
| 2009 |
IBPプログラム参加者が3,000名に達する RMIT大学（豪）と提携 |
| 2010 |
小学生向けの親子留学プログラムの募集を開始 豪ウーロンゴン大学と、オンラインTESOL修士課程（英語教授法）のプローモーションを包括契約 ICC高校留学プログラム参加者が2,000名に達する |
| 2011 |
グリフィス大学（豪）と提携し、IBPプログラムを開講 グリフィス大学内に、ICCブリスベンオフィス設立（豪） ボンド大学（豪）と提携 クイーンズランド工科大学（豪）と提携 |
| 2012 | 外国人向けインターンシップ・プログラム、Internship in Japanをスタート |
| 2013 |
企業及び学校法人向け人材育成事業をスタート クイーンズランド州教育省（豪）と提携 留学準備校、ICCアカデミー開校（本社内） IBPプログラム参加者が4,000名に達する カナダ高校留学プログラムをスタート |
| 2014 |
カーティン大学（豪）と提携 アデレード大学（豪）と提携 ニューサウスウェールズ大学（豪）と提携 国内初、Group of Eight全8大学（豪）との業務提携が完了 |
| 2015 |
アメリカ名門大学（IVYリーグ）でのサマースクールプログラムをスタート マレーシアの大学留学プログラムをスタート オーストラリア・ビクトリア州教育省から長年にわたるパートナーシップとその功績をたたえ表彰を受ける 南オーストラリア州教育省（豪）と提携 |
| 2016 |
Management Buyoutによりテンプグループから独立（2016年3月1日、社名を株式会社ICCコンサルタンツに変更） |
| 2017 |
名古屋に直営支店開設 ICCサンフランシスコ設立（米） ※法人名：ICC Consultants USA Inc. |
| 2018 |
マレーシア・クアラルンプールにICCマレーシア設立 |
| 2019 |
大阪に直営支店開設 |
Client主な取引先
業務提携
株式会社西日本新聞旅行（福岡市）
※福岡オフィスは、新聞社の系列会社と提携し運営しています。
東京本社及び名古屋支店、大阪支店、京都サテライトオフィス、海外オフィスは直営。
主要取引先
学校法人：立教大学 / 神奈川大学 / 横浜市立大学 / 武蔵野美術大学 / 愛知淑徳大学 / 関西学院大学 その他多数
州政府：ビクトリア州政府東京事務所 / クィーンズランド州政府駐日事務所 / 西オーストラリア州政府東京事務所
保険会社：AIG損害保険株式会社 / 東京海上日動火災保険株式会社 / ジェイアイ傷害火災保険株式会社
※保険代理店業務
海外取引先
ワシントン大学（米） / ベルビューカレッジ（米） / パデュー大学（米） / サンフランシスコ州立大学（米） / ウエストミンスター大学（英） / シドニー大学（豪） / メルボルン大学（豪） / クイーンズランド大学（豪） / オーストラリア国立大学（豪） / NSW大学（豪） / モナッシュ大学（豪） / 西オーストラリア大学（豪） / アデレード大学（豪） / オークランド大学（NZ） / オタゴ大学（NZ） / その他多数
ビクトリア州教育省・クイーンズランド州教育省・南オーストラリア州教育省（以上、豪州） / ブリティッシュコロンビア州サーニッチ教育委員会・ビクトリア教育委員会・ラングレー教育委員会・デルタ教育委員会・スーク教育委員会（以上、カナダ）の教育省、教育委員会
取引銀行
りそな銀行室町支店 / 三井住友銀行目黒支店
加盟団体
一般社団法人 JAOS海外留学協議会正会員